ツールでも、ルールでもない
組織の「サイバー判断力」※
を鍛える時代へ
AIが正解を偽造し、攻撃者が人の誠実さを利用する今、
最後の砦は「人間の判断力」です。
認知科学×実務経験が生んだ体験型ワークショップで、
組織に「立ち止まる技術」を実装します。
「壁を高くする」から
「型を身につける」へ
従来のセキュリティは「ルール」という壁を作る発想でした。
しかし壁は必ず破られます。
私たちは、社員一人ひとりが判断の型を習得するための「デジタル時代の護身術」を提供します。
違和感に気づく力
巧妙な偽装の「ほんの少しのズレ」を感じとり、立ち止まる感覚を身体知として訓練します。
判断の「型」
ストレス下でも判断の順番を取り戻す、再現可能なアクションフローを習得します。
自分で守れる感覚
心理的安全性のなかで「失敗」を体験し、自ら守り立ち直るレジリエンスを育てます。
誠実さのパラドックス
攻撃者が狙うのは、不注意な人間ではない。
「真面目で誠実な人間こそが、最大の標的である。」
組織への忠誠心、迅速な対応への責任感 ——
日本の美徳こそが、攻撃の入り口となります。
研修から訓練へ
従来の「知識を与える研修」から、「体に染み込む訓練」への転換。
アプローチ
目的
トレーニング手法
前提とする人間観
従来型セキュリティ研修
頭で理解する
「知識の付与」
正解を当てる
座学、Eラーニング、
テスト
人間は論理的に
判断できる
デジタル避難訓練※
体と感覚で覚える
「身体的実践」
咄嗟に立ち止まれる
「判断力の習得」
擬似体験と繰り返し演習
「動作で覚える」
判断は感情・状況に
「揺れ、曇る」
提供プログラム
組織の規模・課題・目的に応じて、最適なプログラムをご提案します。
120分 ／ 定員30名 ／ 費用応相談
体験型ワークショップ
「デジタル避難訓練：型と間」。
擬似インシデント体験を通じ、組織の判断力を底上げする120分のプログラムです。
擬似フィッシング・BEC体験演習
レッドチェアセッション（攻撃者視点）
判断の型の習得と持ち帰り
事後レポート・改善提案
60〜180分 ／ 参加人数不問 ／
費用応相談
基調講演・セミナー
経営層・管理職・全社員を対象に、「なぜ人は騙されるのか」を認知科学の視点で解説す講演プログラムです。
経営者向けリスク意識醸成講演
全社員向けセキュリティ文化形成
オンライン・オフライン両対応
60分～180分でカスタマイズ
月次契約 ／ 3ヶ月〜 ／ 費用応相談
顧問・アドバイザリー
継続的な組織のサイバー判断力向上を支援する月次顧問契約です。
定期診断・施策立案・経営報告まで伴走します。
月次サイバー判断力診断レポート
インシデント発生時の初動アドバイス
CISO・情報システム部門との連携
年次ワークショップの優先枠確保
デジタル避難訓練：型と間
危険な場面であえて「間」を取る技を習得し、組織の知性を守る120分。
判断の基本フロー ６つのステップ※
ワークショップを通じて「体に染み込ませる」
感じる
違和感に気づく
止まる
反射を止める
間をとる
認知を回復する
疑う
情報を検証する
確認する
別経路で確かめる
行動する
判断して動く
「現代の護身術」は、知識ではな く「型」の反復で身につく直感です。
判断を急がない・確かめる・人に聞く ——
この３つの「型」を、スポーツや武道のように繰り返し稽古することで、サイバー空間でも「正しい直感」が働くようになります。
所要時間
定員
受講料
120分
30名
応相談
Q&A
何名から実施できますか？オンライン開催は可能ですか？
体験型ワークショップは1回あたり定員30名を基本としていますが、
複数回実施による全社展開も対応しています。
基調講演・セミナー形式であれば参加人数は問いません。
オンライン・ハイブリッド開催も可能です。
詳細はご相談ください。
IT・セキュリティの専門知識がなくても参加できますか？
はい、むしろ専門知識のない一般社員の方こそ対象です。
本プログラムは技術知識ではなく「人間の判断力」を鍛えることに特化しています。
難しい用語は使わず、日常業務に即したシナリオで体験していただけます。
既存のセキュリティ研修との違いは何ですか？
多くのセキュリティ研修は「知識のインプット」が中心ですが、HCCSのワークショップは「体験型アウトプット」です。
擬似インシデントを実際に経験し、自分の判断の癖に気づくことで、日常業務での行動変容を促します。
「知っている」から「できる」への変換が最大の特徴です。
※「サイバー判断力」は、Human-Centered Cybersecurity Society（HCCS）が提唱する概念です。「デジタル避難訓練」および「判断の基本フロー」は、HCCSが開発したプログラムおよびコンテンツです。本サービスは、HCCSとの連携および許諾のもと、
株式会社国際協力データサービスが提供しています。